・人材紹介会社に登録するのは無料ですか。 →
当社では転職希望者の方が当社に求職登録をする場合に､登録料金などは一切戴いておりません。キャリアプランのご相談を受けたり、職務経歴書の書き方の指導なども致しますが､それも無料です。
・求職登録すると､転職できるまでにどのぐらいの時間がかかりますか。 →
ご登録戴いた求職者情報を元に当社コンサルタントが求職者の方の適性やキャリアプランに応じた求人案件をサーチし､その条件の企業に求職者の情報を紹介するのが第一段階となります。それと同時に､求職者の方には企業とその求人案件をご紹介します。この時から､1〜3回程度の面接を経て､入社が内定するまでの一連のプロセスには､約1ヶ月は必要なものとお考え下さい｡
当社コンサルタントは求職者の方の早期転職を実現するために最善の努力を致します。
・転職後の給与はどのように決定されるのでしょうか。 →
一言で言うと､その案件に対する採用側企業の方針によって異なります。原則としては､採用側企業の給与テーブルなどの基準が、転職後の給与額の目安となるのは間違いありません。しかし、前職における給与やその経験の価値などが考慮されるケースも多くあります。詳細は当社担当コンサルタントにお気軽にお問い合わせください｡
・勤務地の希望などは聞いてもらえますか。 →
通常､企業側から見て「中途採用｣の場合には､求人案件ごとに勤務地が指定されているケースが多いので､勤務地の条件も含めて、案件を選ぶという形になるでしょう。一つの案件で、勤務地の候補が複数ある場合もありますが､その場合は､当社における面接などの段階で､当社コンサルタントに､その意向を伝えて下さい｡当社から企業にその希望の可能性を打診致します。なお､企業側から見ると、入社希望者が社命によってどこにでも赴任する姿勢も､一つの｢やる気｣の表れと解釈できることは論を待ちません。
・転職に先立ち、現在の仕事を退職した方が良いでしょうか。 →
新たな職場が決まってから､退職することをお勧めします。在職中に求職活動を行う方が､気持ちに余裕が出るため、色々な面で良い結果が出ることが多いように見えます。また、既に退職している場合､退職の理由やその後の転職活動のあり方など､在職者の場合に比べて､企業側の人材選定にあたっての審査項目が増えてしまいがちです。
・英語力は転職を有利にしますか。 →
希望の職種や業種によりますが､当社の扱う求人案件は外資系企業のものが多く､英語力が求められるケースは多いです。職種によって「読む｣｢聞く｣｢書く｣｢話す」のどの能力が求められるかは異なり､評価の仕方も変わりますが、一般的にTOEICの点数を一時的判断材料とします。英語が明らかに求められる職種をご希望の場合は、700点程度は必須と考えられます。
・ＰＣスキルは転職を有利にしますか。 →
最近では当社の求人案件でも､「PCスキル要｣と改めて書かれることもないぐらいに、ＰＣスキルが当たり前に必要になってきました。一般職でも、ワープロ､表計算などの基本的ソフトの操作能力は必須ですし､メールのやり取りやウェブの閲覧・検索などもできなくてはなりません。また、統計解析など､職種によって更に必要な専門ソフトが存在する場合は､その操作能力も当然問われることになります。
・年齢は若い方が良いでしょうか。 →
法改正により､求人広告で応募資格に性別や年齢を表示できなくなりました。しかし、それはそのような企業側が希望する応募資格が存在しなくなったのではなく、単に表示されなくなったに過ぎません。採用企業ではその求人案件ごとに想定している求職者の年齢があります。この年齢は指針に過ぎませんが、その年齢より若過ぎて問題になるケースより､オーバーして問題となるケースが多いのは事実です。年齢オーバーの場合にも、求職者の方の能力次第では､採用の可能性があります。ご希望の案件の指定年齢枠にご自身の年齢が入っていない場合でも、当社コンサルタントにまずご相談下さるようにお勧めします。
・経験の有無は重要でしょうか。 →
当社が扱う求人案件は外資系企業のものが多く､即戦力となる人材が求められます。ですので､多くの求人案件において､経験が重視されるのは間違いありません。ただし、「経験○年以上」とあっても､実際には､｢入社後すぐにも力になってもらえる人材」ということが大事なのであって、その指定の年数が絶対に必要とは限りません。経験が指定の年数に満たなくても､実力を補い得る何かがあれば、応募は可能だと考えられます。条件は案件ごとに異なりますので、詳しくは当社の担当コンサルタントにお尋ねください。
・職務経歴書はどんな風に書くのでしょうか。 →
職務経歴書の書き方は､最近では各種のホームページや書籍で指導されていますので､初めて職務経歴書を書く方は、それらを参考にしてまず作ってみるのが良いと思われます。
職務経歴書は求職人材の能力や経験を表現する重要な資料であるとともに､その人材が応募する求人案件に如何に相応しいかを示す資料でもあります。ご自身がどのような能力や技術を培ってこられたのか、何ができるのか、どのように貢献できるのかが、明確に記述されていることが重要です。
当社ではそのような視点から､登録の際に､履歴書と職務経歴書をご持参いただき､職務経歴書の書き方を登録人材の方に綿密に指導することとしています。また、外資系企業の求人案件の場合､英文レジュメ（職務経歴書）が必要となることがあります。
作成指導や日本語の職務経歴書からの翻訳などもお手伝いします。お気軽にご相談ください｡
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